新着ニュース

「SESSA中小企業医療機器開発ネットワーク」は、
大阪医科大学 一般・消化器外科 助教 田代圭太郎先生と、
関西大学システム理工学部 機械工学科 教授 青柳誠司先生との共同研究により、
新たに試作粘膜下層局注針を開発しました。

2014年12月に開催された日本内視鏡外科学会総会の産学連携セッションを
きっかけとして始まった医工連携・産学連携の共同研究プロジェクトで、
2017年12月9日(土)に日本内視鏡外科学会総会にて、大阪医科大学 田代先生から、
試作粘膜下層局注針について発表がありました。

<試作粘膜下層局注針の特徴と狙い>
【粘膜下層への確実な局注】
・内視鏡局注針に粘膜を把持する機能を設けたことで、
ESD(内視鏡的粘膜下層剥離術)や、内視鏡的点墨法において、
薬液などを確実に粘膜下層へと局注することができます。

【粘膜把持部】
・特殊構造の粘膜把持部により、粘膜のみを手繰り寄せることができ、
穿刺のための粘膜下層の領域を確保することができます。

【簡単操作】
・従来、術者のスキルによるところが大きかった粘膜下層の局注において、
粘膜を把持した上で針を穿刺するだけで、容易に粘膜下層に薬液を局注することができます。

今後、医療機器メーカーと協業による製品化に向けた開発を進めていきたいと考えています。
なお、本共同研究の財源として、内視鏡医学研究振興財団様の研究助成金と大阪医科大学様の
学内グラントを利用させて頂いています。

※医薬品医療機器等法未承認の為、販売・授与できません。

プレス技術 2018年1月号で、SESSAメンバー企業である
(株)共進、(株)ミクロ発條、共栄電工(株)の技術が紹介されました。

<紹介された技術>
(株)共進 医療用局注針
(株)ミクロ発條 内視鏡用軟性処置具向けコイルシース
共栄電工(株) 超精密特殊鏡面研磨

http://pub.nikkan.co.jp/magazines/detail/00000753

掲載情報

2017.11.21

長野日報に掲載されました

諏訪市長 金子ゆかり様と諏訪市様に取り持って頂いた

独Richard Wolf社とSESSA中小企業医療機器開発ネットワークとの協定について、

長野日報に掲載されました。

諏訪市長 金子 ゆかり​様と諏訪市様とに取り持って頂き、
独Richard Wolf社と、諏訪市と岡谷市とを中心とする中小ものづくり企業連携グループ
「SESSA中小企業医療機器開発ネットワーク」(以下、SESSA)は、
「医療機器の開発製造に関する協定」を取り交わしました。

諏訪市長 金子ゆかり様には、海外医療機器メーカーへのトップセールスをして頂き、
また海外医療機器メーカーを諏訪市へ招待して頂くなどして、関係性を深めて参りました。

またSESSAでは、長野県中小企業団体中央会を事務局として、
経済産業省様の「JAPANブランド育成支援補助金」に採択して頂き、
世界最大の医療機器製造展「COMPAMED」への出展を通して、
海外への売り込みを行って参りました。

これらの活動の具体的な成果のひとつとして、
今回の協定を結ぶことができました。

今後、独Richard Wolf社と、諏訪市と岡谷市とを中心とする中小ものづくり企業とで、
医療機器の開発製造について協力していく予定です。

「SESSA中小企業医療機器開発ネットワーク」は、SESSA参加各社の技術を用いて、
新たに外径φ0.9mmの試作超音波生検針(※)を開発しました。

※超音波生検針とは、超音波内視鏡と組み合わせて、
膵臓などのアクセスが難しい臓器にある病変の診断用検体を採取するための針です。

<試作EUS-FNB超音波生検針の特徴と狙い>
【ピンポイントでの組織診用検体の採取】
・一対のスライド刃を備えた側孔により、確実に病変を捉えることができます。

【簡単操作】
・一般的な超音波生検針で行われているアジテーション操作やスタイレットの挿抜操作、
吸引操作は必要ありません。

【内視鏡への高い挿抜性】
・挿抜性向上に有利な柔軟性の高いシース構造を備えています。

【穿刺時の直進性】
・対称性の高い針先設計により、穿刺時の直進性を得ることができます。

今後、医療機器メーカーと組んで製品化に向けた開発を進めていきたいと考えています。

この試作品は、11月13日(月)~11月16日(木)にドイツのデュッセルドルフで
開催される世界最大の医療機器製造展「COMPAMED 2017」のSESSAブース(8b-D03)で
展示する予定です。

またこれらの試作や「COMPAMED 2017」への出展は、
経済産業省の補助金「JAPANブランド育成支援事業」
(補助申請者:長野県中小企業団体中央会)を利用しています。

※医薬品医療機器等法未承認の為、販売・授与できません。

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